こども保険と学資保険の違いは？どんな特徴があるの？詳しく解説！

「こども保険」と「学資保険」。子供が生まれたとき、加入を検討する保険として、よく耳にするものですが、内容に違いはあるのでしょうか？

それとも、言い方を変えているだけで、同じものを指しているのでしょうか？

今回、「こども保険」と「学資保険」について、それぞれの特徴と内容について、比較しながら詳しく解説していきます。

こども保険の特徴

まず、こども保険の特徴について書いていきます。

「こども保険」とは、本来、子供向けに販売されている保険を総称しています。

そういう意味では、「学資保険」も、「こども保険」というくくりの中に含まれるものです。

しかし、「学資保険」と「こども保険」のとの大きな違いは、「学資保険」が「学資金という、貯蓄に重点を置いたもの」であるのに対し、「こども保険」は、「子供の身の回りで起きることに対する保障に重点を置いたもの」であるという点です。

この、「こども保険」特徴について、次の項で詳しく解説していきます。

「こども保険」の病気やけがなどに対する保障

「こども保険」は、子供がけがや病気で入院したとき、入院はしなくても、けがをして病院を受診し通院したときなどに、保険金の給付がされる契約の保険です。

保険会社によっては、けがや病気など、子供の自身の身体にかかわるものだけの補償ではなく、ほかの人にけがをさせてしまったときや、誤って高価な器物を壊してしまったときなど、上限限度はありますが、保障してもらえる特約が付けられる種類の「こども保険」もあります。

どちらかというと、「貯蓄」より、「子供の日常生活で起きることに対する保障」を重視しているのが、「こども保険」です。

満期金がなく、手ごろな金額で加入できるものもある

しかし、子供には「医療助成金」があるから、あえて「こども保険」に入る必要はないという方もいらっしゃいます。

特に、満期金や生存給付金のついた「こども保険」は、保険料が高めに設定されていることも、その理由の一つでしょう。

でも、何が起きるか分からないのが「子育て」です。

「医療助成金があるから」と、「こども保険」の加入をしないでいたところ、想定外の出来事で、医療助成金で補助される以外で、多額の費用が発生してしまい、とても困ったという口コミもあります。

こういった場合に備えて、掛け捨てでリーズナブルな金額の「こども保険」である、「こども共済」に加入しておくと、万が一に備えられます。

ただ、「掛け捨て」というと、「損だ」とおっしゃる方もいます。

が、「こども共済」の掛け金はそれほど高い金額ではありませんし、「割戻金」という科目で、年に一度、払い込んだ金額の何割かが戻ってきますから、トータルで考えると、それほど負担の大きいものではありません。

「想定外のことが起こるのが子育て」ですから、備えがあるに越したことはありません。

学資保険の特徴

次に、学資保険の特徴について書いていきます。

現在、学資保険を販売している多くの保険会社においては「学資保険」と「こども保険」の明確な区別がなくなっているところが多いです。

もともと、「こども保険」という大きなくくりの中に「学資保険」という商品が存在しているといった扱いだからです。

しかし、「学資保険」は、「こども保険」のなかでも、貯蓄という部分に重点を置いている特徴があります。

簡潔にまとめると、進学時にまとまって必要になる費用を補填するため、一定の保険料を、長期間にわたって積みたてる、貯蓄としての性格が強い保険ということです。

更に詳しく解説すると、以下のようになります。

進学時の費用を補填する

前の項の繰り返しになりますが、「学資保険」の特徴であり、一番大きな役割は「進学時にかかる費用の補填」です。

特に、一番お金がかかる大学進学時を満期として設定し、積み立てる場合がほとんどです。

生まれる前から加入でき、満期金の金額とそれに伴う積立期間が選べます。

積立期間＝払込期間は、長くとることも、短期で払込みを終えることも、契約者である親の都合によって選択できます。

「学資保険」の保険としての最も大きい役割は、契約者である親に万が一のことがあった場合、保険料の払い込みを免除し、満期保険金を補償するという点にあります。

細かい保障は特約でつけられる

「学資保険」は、単に貯蓄目的だけでなく、医療保障もつけることが出来ます。

この点はこども保険と一緒ですが、本来の目的が「学費の補填」という、貯蓄に重点をおいているのが「学資保険」の基本ですから、「こども保険」ほどの、細やかな補償内容はありません。

学資保険とこども保険の決定的な違い

ここまでは、「こども保険」と「学資保険」の大まかな違いについて説明してきました。

この章では、「学資保険」と「こども保険」の決定的な違いについて、書いてきます。

学資保険の目的は貯蓄

「学資保険」と「こども保険」の決定的な違い、それは加入する目的にあります。

「学資保険」に加入する理由は、まず「学費の補填」を目的としています。

「学資保険」の特約の一つに、「親に万が一のことがあった場合、以降の保険料の払い込みは免除されるが、満期保険金は規定通り支給になる」というものがありますが、このことからもわかるように、「学資保険」が、一番重点を置いている部分は「貯蓄」であり、「学資金の確保」なのです。

こども保険の目的は保障

次に「こども保険」です。

繰り返しになりますが、こちらは「貯蓄」よりも「保障」に重点を置いた保険です。

子供のけがや病気などが起きた場合、入院や通院に対して保障がメインになっています。

ですから「こども保険」に加入する理由は、「病気やけがなどに対する補償」の必要性を感じている場合が多いのです。

こういった点が、共通点の多い「こども保険」と「学資保険」の決定的な違いになります。

こども保険と学資保険、どちらに加入すればいいの

ここまで、「こども保険」と「学資保険」の違いについて、詳しく書いてきました。

その結果に基づいて、「こども保険」と「学資保険」のどちらに加入すればいいのか迷った時に、どう選択すればいいかについて、書いていきます。

貯蓄を優先したいなら学資保険

「学費をしっかり確保したい」「もし、親に何かあったときでも、進学費用は確保してあげたい」と考えるのでしたら、「学資保険」です。

「学資保険」でしたら、万が一の時の補償に対する特約が付加出来ますから、しっかりと学費を確保しておくことが出来ます。

ただし、積み立てが長期にわたることになるので、無事に満期を迎えられるよう、無理のない保険金額と保険料に設定することが必須です。

保障が欲しいならこども保険

「子供がけがや病気をした時の補償が欲しい」「子供のもしも…に備えたい」といった、医療保障が目的であれば、「こども保険」です。

子供には「医療助成金が」あり、住んでいる地域によっては、かなりの長期にわたって医療費用の補助を受けることが出来ます。

そのため、「特に「こども保険」に加入する必要性が感じられない」と、加入しない選択をする方もいます。

しかし、「何が起こるか分からない」のが子供です。想定外の入院や通院で、「医療助成金」以外の出費がかさむことになってしまうような緊急事態に遭遇し、その時になって「保険をかけておけばよかった」と後悔する口コミが多いのも事実です。

こういったことから、１００％起こる可能性がないとはいえない「もしも」の事態に備えて、前もって「こども保険」に加入しておくことは「転ばぬ先の杖」で、とても賢明な手段です。

しかし、そのために高額な保険商品を選択する必要はありません。手軽に、リーズナブルな金額でかけられ、万が一の事態が起こった時には、必要な補償が受けられる「子供向けの共済」などが最適です。

子供は、本当に想定外の行動をします。そのため、信じられないようなアクシデントが頻繁に起こります。

そんな時に助けてくれるのが「こども保険」なのです。

「こども保険」と「学資保険」両方の補償を叶えてくれる保険もある

しかし、もともと「学資保険」も「こども保険」も、同じくくりでまとめることのできる保険です。

ですから、どうしても決めかねる時には、無理にどちらかを選択したり、両方に加入するような必要はありません。

それは、保険会社によっては、どちらの特徴も備えた保険を販売しているからです。貯蓄と医療保障の両方を叶えてくれる商品は、いくつかの保険会社から販売されています。

ですから、「貯蓄」と「医療保障」の両方が必要と考えた場合は、そういった商品を選択することで、両方の目的を叶えることが出来ます。

「こども保険」と「学資保険」、選択する場合はどの部分の保証が欲しいのかを考えて

ここまで、「こども保険」と「学資保険」の違いと詳しい特徴について書いてきました。

２つの特徴をよく理解したうえで、どちらかを選択しようとして迷ったら、「どの部分の保証が一番必要なのか」を、じっくり考えてみてください。

しかし、前章までで書いたように、もともと「こども保険」も「学資保険」も大きなひとくくりにまとめられる保険です。

ですから、共通する部分も多いのです。

そのため、決めかねてしまうことは十分に考えられます。

現在は、そういった場合に備えて、両方の長所をいいとこどりをした「医療保障」と「貯蓄」を叶えてくれる商品も販売されていますので、どうしても選択に迷ったら、それをチョイスするのも一考です。

しかし、「自分では選べない、自信がなくて、どうしても決めかねる」という場合、中途半端に妥協して決めてしまうことが一番いけません。

そのようなときは、専門家であるFPが相談を受け付けてくれる「無料保険相談窓口」に相談しましょう。

納得のいくまで話をしたうえで、最適な保険を提示してもらうのが、もっとも堅実なやり方です。